DXで置いていかれる人を作らない｜ツール乱立とスキル格差をどう考えるか【2026年版】
更新日：3 日前
最終確認：2026年9月22日
便利なはずのツールが、仕事を複雑にすることもある
2023年の元の記事では、複数社と仕事をする中で、Slack、Chatwork、Teams、LINE、Google Chat、メールなど、連絡手段が会社ごとに違う状況を書きました。
オンライン会議もZoom、Google Meet、Teamsなどが混在し、僕自身、複数の画面へツールを並べて通知を追っていました。便利になった一方、覚えるルールや確認場所は増えていました。
DXのコストには「覚えること」も含まれる
デジタルツールを導入すると、ライセンス費や移行作業だけでなく、使い方を覚える時間、社内ルールをそろえる時間、困ったときに支援する時間が必要です。
元の記事では、僕が支援した案件でメールからチャットへ移行するだけでも2か月以上かかった経験を書いていました。これは全社共通の所要時間ではなく、僕が経験した個別ケースです。
2026年の補足：「誰一人取り残されない」が設計条件になる
デジタル庁は2026年のサービスデザインでも、デジタルに不慣れな人を含め、多様な利用者の目的や環境を踏まえることを掲げています。[1]
また、デジタル機器やサービスに不慣れな人を支援するデジタル推進委員の取組も続いています。[2]
僕なら、ツールを増やす前に4つを決める
何の作業を楽にしたいのか。
誰が使い、どの端末・環境から使うのか。
既存のツールをやめるのか、併用するのか。
使えない・分からない人を誰が支援するのか。
DXは新しいツールを入れた数で決まるものではありません。使う人の負担を減らし、目的を達成できるところまで含めて設計する。僕はそこを大切にしたいと思っています。
2026年更新時の参考資料
以下は、今回の更新で追加した現在仕様や制度の補足に用いた資料です。本人の経験や思想そのものを外部資料が証明するものではありません。
DXや生成AI、業務改善を含む海辺の部屋の支援内容は、Strategies、相談・問い合わせから確認できます。
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